年末年始の休暇後、思わぬ形で辞めたいという気持ちが強まる社員が増えていることをご存じでしょうか。

最新のマイナビ 「年末年始休暇と転職に関する調査」の発表によると、正社員の約3人に1人が年末年始休暇中に、会社を辞めたいと感じた経験があり、さらに年明け出社時に同僚が退職していた、または「あけおめ退職」の経験がある人は約3割にも上るという結果が出ています。

この数字は、年末年始＝休んでリフレッシュする時期だけではなく、仕事・職場への向き合い方を改めて見直す時期でもあることを示しています。

なぜ年はじめに社員の不調や離職意識が高まるのか？

年末年始は、日常生活や働き方について振り返る機会が増える時期です。
家族や友人との会話、これまでの働き方の評価・将来への不安など
こうした時間の中で、

「今の職場は自分に合っているのか」

「このままで大丈夫か」

といった思いが強まることがあります。

特に若い世代では、休暇中の転職や退職への意識が高くなる傾向があり、経営側が気づかないうちに社員の不調やモチベーション低下が進んでいることも考えられます。

不調は必ずしも言葉にならない

不調は必ずしも欠勤や退職という形で現れるとは限りません。
例えば次のような変化はありませんか？

• 活気がなくなった
• 以前よりも言葉数が減った
• ミスが増えた
• 会話を避けるようになった

こうした変化は、メンタル面での負担が蓄積しているサインの場合があります。
特に休暇明けは、一見落ち着いて見えても内面ではプレッシャーや漠然とした不安を抱えていることがあるため、些細な変化こそ見逃さないことが重要です。

年始の対応が持つ意味

記事の調査では、企業側のサポートとして

「休暇明けは軽い業務から」

「有休取得の容易化」

「業務負荷の均一化」

などが挙げられています。

これは単なる労務管理の工夫というだけでなく、社員が抱える不安や負担を軽視しないという姿勢を示すメッセージでもあります。

年はじめにこそ、こうした視点を持って社員一人ひとりと向き合うことが、結果としてメンタル不調の早期発見・予防につながります。

どう向き合えばよいのか？

年始の社内では、次のような取り組みが効果的です：

• 面談を形式的ではなく、状態確認の場にする
• 簡単な声かけを日常的に行う
• 退職という行動の背景にある心理を想像する
• 必要に応じて外部の専門家による相談窓口を設置する

不調の見極めは、症状を見つけることではなく、安心感をつくることから始まります。

CareHRからのメッセージ

年はじめは、社員と組織がお互いの状態を再確認する大切なタイミングです。
辞めたいという声が表面化する前に、その背景にある気持ちに寄り添う支援をすることが、結果として組織の活力と社員の安心につながります。

CareHRは、メンタルヘルス・ハラスメントに強い社労士として、人と組織のあいだに立ち、早期発見と支援のための判断をサポートします。社会保険労務士事務所CareHRまでお気軽にご相談ください。